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次の一台 どのカメラにすべきか [メデイア 言論]

ssBlogに参加して1年近く経過しようとしている。投稿する日は、木曜~土曜のいずれか。週1回ペース。
最初は、誰でもそうだが、閲覧数は1日10くらい。nice!ボタンが一桁だったのが、トータルのnice!数が先日1000を突破した。
皆様のブログを訪問して思うことだが、以前So-netブログで、ソニーがミノルタを買収したことが影響しているためか、素晴らしい写真が掲載されるブログが多い。
どうやったらあんな風に撮れるのか、教えていただきたいと思っている。
山で撮影している人に撮影術を聞くと、晴れの日、それも無風の日でないと良い写真が撮れないとのことであった。狙った一瞬のシーンを撮影するために数時間同じ場所でひたすら待っているのだそうだ。
私には、そこまで待てる時間的余裕も忍耐力も体力もない。体力がないと書いたのは、山の頂上付近は強風であることが多く低体温症リスクがあるからである。
さて、さほどリッチではないが、十数年年がかりでAPS1眼2台、レンズ数個(望遠、広角、単焦点、日常、旅行)、コンデジ1台、スマホを揃えた。APS一眼は今や時代遅れ状態。
フルサイズ1眼ではなく、APS機にしたのは、買える予算がない他に、登山などで持ち歩く際、軽い方が持ち運びしやすいのと、より遠距離の日帰り登山を目指したためである。
日帰り登山で、体力ある人は35キロを8時間くらいで踏破するが、私はその倍の時間を要する。それでも登山本の標準コースタイムは維持してきた。1キロ強のカメラを片道10キロ、標高差1500メートルのアップダウン、特に、足元が滑りやすい岩場を乗り越えるのはきつい。
体力的限界を考えると、軽いカメラを選ばざるを得ない。
そこで、選択肢として、APS機よりも軽量で、最近流行のミラーレス一眼が欲しくなる。が、冷静になって考えると、一通りのレンズを所持している関係で、ミラーレス購入したところで撮り方が上手になりいい写真が増えるとは思えず、それなら映りの良いコンデジを用途別に購入した方が良いのではないかと思いつつある。
今撮影したい用途は、旅先での街並み撮影、花や昆虫撮影。1台で二つの用途をカバーできるとは思っていない。別にコンテストに出品することを予定してないし、作品レベルの写真を撮らなくてはならない使命感はない。
候補は、ソニーのRX-100シリーズ、パナソニックの明るいレンズのコンデジのいずれか。予算は10万円。1台ないし2台となる。
RX-100シリーズは旅先等での街並み撮影、明るいレンズなので室内、特にレストラン、宴会場での撮影に適している。他のコンデジと比較しセンサーが大きくオート設定でもいい写真が撮れる。また、ポケットから取り出しやすい。
ソニーRX100.jpg
ミラーレスの1眼レフも欲しいのだが、大き目のレンズを装着すると、都度、ケースやバッグから取り出すのが面倒。広角20ミリくらい、F値が2くらいでコンパクトなレンズが装着できるミラーレスが欲しいのだがレンズを追加で購入しなければならない点で予算オーバー。
その点では、少し大きくなるが、パナソニックFZ85がニーズにマッチしている。
パナソニックFZ85.jpg
最終的にどうするか決めていないが、近々、とりあえず1台購入予定である。


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社会に「災いと混乱」をもたらすのが「マスコミ」の仕事でいいのか [メデイア 言論]

アエラドットと毎日新聞は大規模接種センターの予約に関し、架空の接種券番号で予約ができるか検証する目的で、実際に予約ができたことを確認した上で、予約システムに不備があると報じたそうだ。
倫理の欠片もない報道 ~ 朝日・変態(毎日)読者は今すぐ購読を止めるべき
この件について一言申し上げたい。報道、出版業界は、架空の予約をすることなどによる、業務妨害を正当化するつもりなのであろうか?
であるならば、防衛省は告発状を出し、警察は捜査すべきである。
一方、防衛省はワクチン予約システム上の欠陥を事前に察知していたそうだ。
防衛省はワクチン予約システムの欠陥を知っていた。だから岸防衛相は警告をした/アエラや毎日新聞のやったことは、偽札をカラーコピーして「偽札はこんなに簡単につくれる」という記事を書くのと同じ/agora
ということは、何かにつけて政権批判したい活動家の見解は修正を余儀なくされる。調べもせず書いた?ということになる。
工作員にやられた防衛省
一方、架空の接種予約を入れキャンセルしたマスコミ側は、無視されたとしているが、報道機関的に接種システム破壊テロ工作を呼び込む報道とみられて不思議ではない。
【速報】朝日新聞、記事にする前に防衛省と請負会社に確認をとったが無視されていた
虚偽の接種予約行為に関し、偽計業務妨害行為の可能性について確認を求められたら、朝日新聞社はきちんと回答するのであろうか。
本件、偽計業務妨害未遂の扱いで、捜査し、類似事例を防止すべく厳罰とする必要性はないのであろうか。


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「波取り記者」の政治力 [メデイア 言論]

高橋洋一は、日本において、いわゆる放送行為の原価が下がっても、電波利権上の既得権が認められている状態が長く続き、諸外国との比較において、電波行政的に日本は後進国状態にあるとしている。



電波利権「波取り記者」の恐るべき政治力




どうやら、波取り記者は、民放だけでなく、NHKにもいるようだ。

NHKは電波行政、利権上のガリバーであり、勝者として君臨してきている。その証左として、総務省との対応において、NHK側の言い分が優先して通りやすい状態が長く続いている。



総務省はなぜ(視聴者の意見ではなく)NHKの言い分を優先するのか 




NHKの効率化が長年一向に進まなかったのはなぜか。NHKは、国会議員、総務省職員、NHK経営委員たちを接待し懐柔してきた結果とみることができる。



高級官僚と記者倶楽部の馴れ合い



歴代NHK経営委員たちは(受信料不正流用した金で?)接待漬け状態にあったのではないか





接待効果の延長線上として何が生まれるか。

電波利権と拡大と新たな利権である。


NHKにおいては、関係会社新設がNHK天下り利権拡大をもたらした。そして、今割増金を集金委託会社に配ることにより、集金委託会社を天下り利権化すると予想される。



NHKの委託会社という存在(社会悪)




どうして、これだけの政治力が長年発揮できるのか。波取り記者の政治力が影響していると考えるべきと思う。


波取り記者が出世コースで陰の肩書があるとしたらどうであろうか。

海老沢会長はかつて波取り記者だったそうである。


267 Vol.2 ・ 洋一さんが言っちゃった 海老沢元NHK会長は波取り記者 ◎ 菅総理が行いたい公務員改革をジュニアを使って阻害【イクタ・ヨー・カド】




政治部記者が週刊文春に問合せしたケースがあったそうだ。

政治家でもやらない強引な手法である。



【まるで秘書官】NHK政治部記者が、文春記者に”圧力”ともとれる電話!「NHKで二階派を担当しているXと申します」→ネット「これがNHKの正体か」「実名を出せ」




別の肩書があると考えざるを得ない。何か。

示唆する情報がいくつかある。



NHKはCIAの手先ではないか



三浦春馬さんは自殺ではなく他殺。三浦春馬さんはCIAに殺された。




首相が、この時期、電波オークションに前向きに答弁し、業界的には驚愕すべき情報であるのに、マスコミが一斉不報道とするのはなぜか。

総務省記者倶楽部が談合し不報道としたからである。談合して不報道しても誰も咎めないから不報道やりたい放題である。エージェントなので、咎められないと考えているふしがある。




電波オークション導入に前向き答弁・メディアに黙殺された菅首相会見・テレビ局は総務省を接待漬け





さらに、反政権の立場で連日のように偏向捏造を繰り返している。これは、彼らが、エージェントの肩書を有しているとみれば説明がつく。エージェントとしてあざ笑うように、政権批判を続けてきたのである。




反トランプのディープステートは反抗した竹下登、橋本龍太郎総理を暗殺した!竹下登は拷問死させられ、氷詰めの死体になって戻ってきた!橋本龍太郎は腸の殆どを摘出されて敗血性ショックで死亡した!メディアもDS

2020-11-26 18:32:24 | 政治





彼らエージェントは、実は親中派である。

先の大統領選挙で、アメリカの諜報組織がバイデン支援のため、中共と手を組んだとの情報がある。

しかし、トランプ政権時代、アメリカ国防総省はテロ支援等を打ち切った。

この措置により、エージェントの肩書で政治力を行使、(反日)政治活動できた時代は終わった。




米国防総省、CIA対テロ任務への支援の多くを打ち切りへ





つまり、エージェントの肩書を見せても誰も従わなくなりつつある局面となった。

菅首相が、国会にて電波オークション導入について言及したのは、エージェントとしての波取り記者(陰の)政治力が低下したことを意味する。


波取り記者の心理状態はどうか。

自分たちの政治力が低下したことを悟り、週刊誌などでも利用出来るものは何でも利用し、保持する波取り記者利権を維持しようと必死なのではないか。




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総務省記者倶楽部を最初に廃止すべき理由 [メデイア 言論]

総務省記者倶楽部は、波取り記者がうじゃうじゃいるそうだ。彼らの仕事は、国会議員や総務省官僚の接待(宴会、ゴルフ)であるそうだ。


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267 Vol.2 ・ 洋一さんが言っちゃった 海老沢元NHK会長は波取り記者 ◎ 菅総理が行いたい公務員改革をジュニアを使って阻害【イクタ・ヨー・カド】

い公務員改革をジュニアを使って阻害【イクタ・ヨー・カド】



268 Vol.1 ・ NHKにも接待担当の波取り記者が居る ◎ 反規制改革派のマスゴミはどんな手を使っても潰したい【イクタ・ヨー・カド】



最新3/3(水)長谷川幸洋と高橋洋一のNEWSチャンネル#43『長谷川×高橋がついに電波利権タブー暴露!?波取り記者とは? マスコミ の官僚接待 の実態!』



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記者なのであるから記事を書くのが本業と思っていたら、接待行為を通じて政界、官界を動かして業界有利となる目的でロビー活動するのが、総務省波取り記者の仕事となっているようだ。



電波利権「波取り記者」の恐るべき政治力




その政治力が発揮されたのが、消費税引き上げに伴う新聞に対する軽減税率の適用だったとされる。当時の関係者は、業界挙げて軽減税率の適用に向けて調査、検討したと証言した。



最新3/10(水)長谷川幸洋と高橋洋一のNEWSチャンネル#44『長谷川幸洋 初告白!消費税増税で軽減税率を狙った新聞の闇!』





TPPの参加についての新聞報道もそうだった。オバマ政権時代に、オバマが各国にTPP参加検討を呼びかけた時期、日本のマスコミはこぞってTPP参加が既定路線であるかのようなスタンスで報道した。


直近の大統領選挙に関する世論調査報道、開票に係わる報道もしかり。日本の新聞社は、選挙不正がなかったことを装った。


これは、選挙不正の共犯に等しいのではないか。


何か政治騒動があると、原因はトランプ大統領側にあり、バイデンに何の瑕疵もないかのような報道だらけであった。


実は、同じことは、日本の政界でも行われている。

悪いのは自民党議員ばかり。野党議員たちのとんでもない行状、言動はほとんど報道されることはない。辻元清美、福島瑞穂議員など、左翼系議員の裏の素顔について、日本のマスコミは報道することを避けてきたように見える。



そういう実態なので、新聞社がこぞって出資する放送業界の自由化の動き(競争激化)について、マスコミが報道するはずはない。最近の不報道事例として、首相の電波オークション発言が該当する。



電波オークション導入に前向き答弁・メディアに黙殺された菅首相会見・テレビ局は総務省を接待漬け




電波オークション導入に前向きな首相発言を、総務省記者倶楽部記者(実態は波取り記者たち)が談合して、不報道とすることにしたようである。


業界の利益のために報道したりしなかったりすること、記者倶楽部が不報道謀議を目的としている場合において、当該記者倶楽部は公益性を失う。


そもそも記者倶楽部とは、最低限の公益性ある目的のために存在していたはずではなかったのか。

しかし、総務省記者倶楽部の実態は、放送業界利権の維持・拡大目的であったようだ。ゆえに、東北新社は、総務省官僚を接待したのである。



さて、不報道はこれに限ったことではない。マスコミによる不報道行為は、民主党政権移行前後から酷くなった。政党では、民主党、公明党に都合悪いことは報道されない。半島系の人物が容疑者と思われる事件は重大事件であっても国籍、本名が報道されることはない。

一時期は、中共、韓国に不都合なことはまず報道されなかった。


偏った報道方針に沿って、不要な情報ばかりを押し付け、本当に必要かつ有意義な報道をしないなら記者倶楽部など不要である。

最近の報道実態から、最初に廃止されるべきは総務省記者倶楽部であると判断するのである。

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歴代NHK経営委員たちは(受信料不正流用した金で?)接待漬け状態にあったのではないか [メデイア 言論]

さまざまのネット情報などから、私は、NHK経営委員たちは接待漬け状態にあったのではないかと疑っている。



NHK側には、NHKに批判的な経営委員たちを懐柔したい動機がある。


二つある。


経営委員長、経営委員人事において、NHK執行部にとって都合が良い人選となる様、接待を通じ下工作すること。

もう一つは、年度NHK予算に関する、NHK執行部にとって都合が良い経営シナリオ・効率化施策を黙認させることである。



実際、そうなった。

NHK放送センター建て替えや受信料引下げについて、NHK経営委員たちが誰一人、公の場で批判の声を挙げないのはなぜか。言おうと思えば言える立場にあるのに。



昨今は、NHKによる、政界接待工作が疑われ始めた。



総務省接待問題、NHK役員とも会食判明 前田会長「適切と確信」



総務省問題、「NHKも接待」に非難殺到/NHKが情報開示に応じないことに、足立議員「NHKも大改革が必要」





総務省職員を接待したのだから、ついでにその上司である総務大臣、総務委員会の国会議員を接待したとして不思議はない。

接待するNHK側には、年度NHK予算承認、放送法改正に手心を加えてもらう目的があった。未契約の世帯に割増金徴収する総務省方針が閣議決定されたのは、NHK執行部の関係各方面の接待工作の結果であろう。


こうして眺めていくと、NHKは、総務大臣、国会議員(総務委員会)、総務省職員、NHK経営委員を接待し、懐柔し続けた可能性がある。


同じようなことは、NHK内部の審議会委員にも当てはまる。彼らは、NHK執行部がイメージする経営シナリオを是認する目的で選抜され登用されてきたのである。



受信料で維持されているNHKなので、これだけ広範囲な接待原資は、どこから工面するかという疑問が生じる。が、民放と比較して高過ぎると言われる番組制作コスト、(多すぎると批判のある)関係会社を通じた取引等を通じ、年間10億(いや、ひょっとすると100億くらい)の接待工作費用の捻出は可能と思う。

受信料収入7000億もあれば、年間10億の裏金をひねりだすことは簡単である。



ここで、安倍政権時代、NHKに批判的な方たちが、相次いで抜擢されたものの、威勢が良いのは就任直後だけで、その後は一様にダンマリ状態だったことを振り返りたい。


この事実は何を意味するのか。


安倍政権時代に登用され経営委員となられた方たちが、NHKが仕掛けた接待という罠に嵌められ(受信料を不正流用?した金で接待を受けた事実を知らされ?)、うっかりモノ言えない状態にさせられたためではないのか。


NHKの接待予算は、年間1200万あるとNHK現会長は公表したが、実際の接待予算が、最低でもこの百倍あったとすれば、国会議員、総務省を含む広範囲な接待実態、就任前にNHKに批判的だった経営委員たちが一様にダンマリしたことについて説明がつきそうな気がしているところである。




NHK会長「お願いは正々堂々と」 総務省接待問題受け


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